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https://doi.org/10.24546/00045114
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00045114 (fulltext)
pdf
0.99 MB
16
メタデータ
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メタデータID
00045114
アクセス権
open access
出版タイプ
Version of Record
タイトル
地震と経済学 : 地震工学との接点を求めて (<特集> 震災と復興の経済分析)
ジシン ト ケイザイガク ジシン コウガク トノ セッテン オ モトメテ トクシュウ シンサイ ト フッコウ ノ ケイザイ ブンセキ
その他のタイトル
Earthquakes and Economics : Towards an Interdisciplinary Study with Engineering (<Special Issue> The Great Hanshin Earthquake : Economic Analysis of the Disaster and The Recovery)
著者
著者ID
A1940
研究者ID
1000090030668
KUID
https://kuid-rm-web.ofc.kobe-u.ac.jp/search/detail?systemId=24f32f7b0724ecdf520e17560c007669
著者名
豊田, 利久
Toyoda, Toshihisa
トヨダ, トシヒサ
所属機関名
社会システムイノベーションセンター
収録物名
国民経済雑誌
巻(号)
183(1)
ページ
1-12
出版者
神戸大学経済経営学会
刊行日
2001-01
公開日
2007-06-27
抄録
本稿は,地震に関する防災や被害軽減化措置に関する地震工学と経済学との接点を求め,学際的研究の新領域を拓くことを目的とする。先ず,地震の影警経路からみると分析の対象は必ずしも同じではないことを確認した上で,経済学と地震工学とのリンケージのかぎを握るのは被害額であることを指摘する。そして,地震における被害とはいかなるものか,特に経済学的に考えれば影響を受けるそれぞれの経済主体別に被害が考えられること, 直接・間接被害の区別,特に大都市を襲う地震では後者が予想以上に大きくなることが指摘される。さらに,地震工学で重要な概念である被害軽減化という概念を経済学的に捉えるとどのように説明されるかの枠組みが示される。この点は,さらに具体的に展開されるべきものであるが, 工学的な震災の事前・事後対策に適用できるだけでなく,保険・基金・共済等による経済的軽減化の公的および私的な動機付けの分析の方向を示している。
カテゴリ
社会システムイノベーションセンター
国民経済雑誌
>
183巻
>
183巻1号(2001-01)
紀要論文
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資源タイプ
departmental bulletin paper
言語
Japanese (日本語)
ISSN
0387-3129
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NCID
AN00090962
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関連情報
NAID
110000445120
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