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https://doi.org/10.24546/81008377
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81008377 (fulltext)
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602 KB
11
メタデータ
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メタデータID
81008377
アクセス権
open access
出版タイプ
Version of Record
タイトル
我が国における小売業種別のフォード効果の計測
ワガコク ニ オケル コウリ ギョウシュベツ ノ フォード コウカ ノ ケイソク
その他のタイトル
Assessing the Ford Effect by Retail Business in Japan, 1979-1997
著者
著者名
松井, 建二
Matsui, Kenji
マツイ, ケンイチ
所属機関名
神戸大学経営学研究科
収録物名
国民経済雑誌
巻(号)
204(6)
ページ
61-74
出版者
神戸大学経済経営学会
刊行日
2011-12
公開日
2014-12-04
抄録
本論文では小売業に関する仮説であるフォード効果の存在を, 我が国を対象として検証する。 小売店舗密度の時系列的な変動に影響する要因を探るために, 我が国の小売店舗密度のパネルデータに対して共和分分析を行った Matsui (Matsui, K.,2011. “Dynamic adjustment process of retail store density in cointegrated panels: evi-dence from Japan,” Applied Economics, 43(2), 197205) を拡張する形で, 主として回帰分析に基づく実証分析を行う。 主要な結論として, 消費者・小売業者のそれぞれの流通費用を表す代理変数で回帰式をコントロールすると, ほとんどの業種で 1人あたり所得は直接的には小売店舗密度に有意な影響を与えないことが明らかとなる。 しかし先行研究と本稿での実証結果を併せて解釈するならば, 所得の上昇は乗用車の普及率と平均的な住宅面積を押し上げ, これによる消費者側の在庫・輸送費用の低下を受けて, 店舗密度が低下するという間接的な影響の存在が示唆される。このことはフォード効果を検証する実証研究では, 回帰分析で過少定式化の問題を避け不偏性を持った推定係数を得るために, 流通費用でコントロールした上で所得が真に店舗密度に影響を与えるかを見る必要があることを意味する。
キーワード
小売店舗密度
フォード効果
パネルデータ
カテゴリ
経営学研究科
国民経済雑誌
>
204巻
>
204巻6号(2011-12)
紀要論文
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資源タイプ
departmental bulletin paper
言語
Japanese (日本語)
ISSN
0387-3129
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NCID
AN00090962
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関連情報
NAID
110008731016
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